mercoledì, settembre 07, 2005

世論調査

<大マスコミの選挙世論調査は信用できない>
http://gendai.net/contents.asp?c=010&id=16784

<世論調査と同じ選挙結果が出た場合の国と国民生活>
http://gendai.net/contents.asp?c=010&id=16796

他の人が、みんなそこに投票するのかぁ。
と思うと、なんとなく、
変だなと思う自分が変なのかな、と思って
”他の人と同じにしておこう”と思う人が
増えてしまうのかもしれない。

報道ステーションの世論調査結果だってさ、
民主党中心と自民党中心、どっちが良いですか
って、どっちもいやだって。たいして中身変わんないもの。
そうすると、「わからない」に入れられちゃうって
どうなのよ、って思ったですよ。
細かいのばっかしが連立するかもしれないじゃない。
しないかもしれないけど、選択肢にあってもいいじゃない。
(待っていたリポートが放送されなかったのと
郵政民営化推進委員会広報部みたいになっちゃっている事と
多少、そういう意味で名指ししている部分はある。)

世論調査、確かに、傾向として多い意見の人数の多さは反映されるだろうけど
調査対象1000人、日本人、そんなみんな同じじゃないよなぁっとは、思う。
127678人も、国内に自分と同じ人間が居る、わけない。
自分と全く同じ立場で同じ環境で考え方も同じ人なんか、いるわけない。
12万7千678人ですよ。
いるわけないよ。
しかも、無作為に選んだら
そりゃ、偏る可能性のほうが大きいでしょうよ。

<不正判明で世論調査訂正 内閣府、委託業者指名停止>
内閣府は5日、7月に発表した「地域再生に関する特別世論調査」で、
調査員が本来の対象者ではない自分の知人から回答を得るなど
不正なデータ収集があったと発表した。
一般入札で調査を受注した「新情報センター」(東京都渋谷区)
の調査員による行為で、有効回答2108人のうち、
557人分の調査結果を不適切と判断した。
 同社は日銀の生活意識調査や総務省の家計消費状況調査、
家計消費指数でも不正が相次いで発覚している。
 内閣府は新情報センターを8月8日から今月7日までの指名停止処分とした。
再発防止策の提示を求めるとともに、損害賠償を求める方針だ。

2005年09月05日月曜日 河北新報
http://www.kahoku.co.jp/news/2005/09/2005090501002959.htm

個人の不正なら、こうやって出てくるけどさぁ。
なんちゅうことを、思ってしまったりする。

変だと思っている自分を信じましょう。